ロシアによるウクライナ侵攻が明日24日で3年を迎える中、戦争の様相を変える新たな技術の進化が注目を集めています。特に、ドローン技術の革新は軍事戦略に大きな影響を与えています。最近の報告によれば、ウクライナとロシアの両軍が採用する「光ファイバードローン」が、その一例として挙げられます。   この光ファイバードローンは、従来の電波を使わず、極細の光ファイバーケーブルを介して操縦されます。これにより、妨害電波による攻撃に対する耐性が格段に向上しました。実際、米国の国防長官がポーランドを訪れた際、妨害電波を発信する装置を用いてドローンの制御を失わせる実験が行われましたが、光ファイバードローンはその影響を受けることがありませんでした。   ウクライナの警察官が手にしている光ファイバードローンは、最大で40kmの長さのケーブルを持ち、障害物を避けながらも安定した映像伝送を可能にします。この技術により、ドローンのカメラが捉えた映像が操縦装置に直接送られ、敵の動きや装備を高精度で把握することができます。   さらに、ドローンの進化は地上攻撃に留まらず、空中での戦闘にも広がりを見せています。ウクライナは昨年12月、プロペラではなくジェットエンジンを使用した新型ドローンを導入しました。このドローンは最大700kmの射程を持ち、戦略的な攻撃手段としての役割を果たしています。   また、ウクライナのドローンがロシアの都市火山を襲撃するなど、距離600km以上を飛行する能力を見せています。このことは、ドローンが準戦略兵器としての可能性を秘めていることを示唆しています。従来の兵器と異なり、ドローンは敵と直接対峙することなく、遠距離からの攻撃を実現することで、戦争のあり方そのものを変革する存在となりつつあります。   この3年間の厳しい戦闘が、ドローン技術に新たな進化をもたらしたことは間違いありません。今後、光ファイバードローンなどの新技術がどのように戦局に影響を与えるのか、引き続き注目が集まります。

日米のオスプレイが陸上自衛隊相浦駐屯地に飛来 日米合同訓練で8機   陸上自衛隊相浦駐屯地において、日米合同訓練「アイアンフィスト」が実施され、アメリカ海兵隊のオスプレイ4機と陸上自衛隊のオスプレイ4機、合計8機が飛来しました。この訓練は、両国の連携を強化することを目的としており、41名の陸上自衛隊水陸機動団の隊員が輸送され、地上展開が行われました。   相浦駐屯地における日米のオスプレイを用いた共同演習は、これまで熊本県での実施例はありましたが、長崎県内では初めての試みとなります。このような訓練は、地域の安全保障の強化に寄与することが期待されています。   また、訓練当日は自衛隊の大型ヘリ4機を使用し、車両を積み込む訓練も同時に行われました。これにより、陸上自衛隊の機動力向上や、迅速な対応能力の強化が図られています。   日米合同訓練「アイアンフィスト」は、来月7日まで継続される予定で、陸上自衛隊は訓練を通じて、日米の連携強化を一層進めていく方針です。両国の協力による安全保障の枠組みが、今後の地域情勢にどのように影響を与えるのか、引き続き注視していく必要があります。